１９４４ 年、 太平洋戦争の末期になると戦況の悪化に伴い、米軍機による本土空襲が必至の情勢となりました。そこで政府は学童の安全を守るため、
東京をはじめ 横浜、名古屋、大阪、神戸、小倉、門司 など全国 １３ の大都市、工業都市 に住む学童を、昭和 １９ 年 （ １９４４ 年 ） ８ 月から半強制的に地方へ疎開させましたが、空襲が激しくなった翌 ２０ 年には更に
京都、呉などの ４ 都市 を疎開指定都市に加えました。
その結果大きな都市では
子供の遊ぶ姿が町から消えました。
学童集団疎開の詳細については表紙の大項目、 学童集団疎開の記録 を クリックしてご覧下さい。
学童疎開には次の三つのタイプがあります。
- ： 縁故疎開、（ 田舎に親戚などの縁故のある学童が、単身又は家族と共に田舎に疎開する。）
- ： 集団疎開、（ 縁故のない学童は、学校や学年ごとに 田舎の旅館や寺に集団で疎開する。）
- ： 残留疎開、（ 病弱等により家庭を離れがたい学童は、残留疎開としてそのまま親元に留まる。）
注：1）
対象となる学年は当初 ３ 年生から ６ 年生 まででしたが、空襲の激化に伴い昭和 ２０ 年 ３ 月からは １ 年生、２ 年生 も疎開の対象となり、 全国では合計 １００ 万人の学童が対象となりました 。
注：２）
学童集団疎開の一行が出発するたびに、各地の省線 （ 鉄道省、現在の J R ）の駅周辺は子供との別れを惜しむ親達の見送りで大混雑しましたが、その後始まった空襲により、その時の別れが親と子の 永遠の別れになった者もいました。
注：３）
受け入れ先の 一つである 長野県では温泉旅館 ２５０ 軒、寺院 １５６ ヶ寺を含む ５０９ ヶ所に、総計 ３０,５０５ 名の学童が東京から集団疎開をしましたが、このうち私達が疎開した小県 （ ちいさがた ） 郡だけでも、その数は ４,１９７ 名 にのぼりました。
（ １９４４ 年長野県史、１９４４ 年信濃教育一覧表 ）
